2017年12月アーカイブ

今年最後の配信となる今回は、日本企業のグローバルマーケティングへの理解度やチャネル投資への真剣度などについて振り返ってまいります。スパイダーを起ち上げた時に比べると、寄せられる相談の内容が具体的になってきており危機感も感じると森辺一樹は語ります。なぜ多くの企業が危機感を持ち始めたのか、具体的にどのように変化してきたのかを解説します。最後には、森辺より来年に向けてのメッセージもお伝えいたします。

現地法人の組織がアンバランスだというのは前回までに指摘してきましたが、具体的にどうアンバランスかというと、「まだまだ日本人が偉い」「日本語を話せる人が偉い」というような空気が残っていると森辺一樹は指摘します。これは80年代のビジネスモデルであり、「日本企業は日本人によるグローバル化をやめて、現地の優秀な人を雇った方がビジネスには有利だし、そうしなければ負ける」と力説しますが、その真意を詳しく解説します。

前回、"日本の組織だと「出る杭」な人材のほうが、海外には向いている"という話をしましたが、現状ではその逆のことが起きています。具体的には、日本で優秀な成果を出した人材を海外に送り込み、その人材が腐って帰ってきてしまうということです。この現状に森辺一樹は「そもそも帰任前提で日本人を送り続けていることが間違い」と指摘します。さらに「これでは1歩進んで2歩下がっている」と言及しますが、どういうことなのかを語ります。

前回、『Action!』という原マサヒコさんの書籍をもとに実行力について語りましたが、実行力にフォーカスすると海外企業に比べ日本は劣って見られている現状があります。その裏付けとして「これだけ商社が発達している国も珍しい」と森辺一樹は指摘します。その一方で、実行力については個としての側面と組織としての側面があるとも指摘しますが、具体的に海外事業に向く人とはどんな人なのか、なぜそう言えるのか等を解説していきます。

今回は、スパイダーに献本されたプレジデント社からの書籍『Action! トヨタの現場の「やりきる力」 / 原マサヒコ』より、目次を紹介しながら「トヨタの現場の行動力」と海外事業に必要なことの共通点を語っていきます。海外に行くと、日本企業は「NATOだ」と呼ばれます。これは国際機関のことではなく、「No Action Talk Only」ということです。日本企業が「考えながらActionする」ということの重要性について、書籍の一部を抜粋しつつ解説します。

先日のマーケティング研究協会でいただいた質問に、「ASEANでの展開に際してディストリビューターを1社にしたい。そのためにも複数のディストリビューターを同じエリアで戦わせて、残った1社にやらせる方法はどうか？」というものがありました。これに対し森辺一樹は「一般の消費財メーカーでは、その方法は向かない」と答えています。なぜそう答えたのか、仮にやってみた場合に何が起きるのか、などを詳しく解説させていただきます。

前回に続きマーケティング研究協会でのセミナーで、森辺に対して頂戴した質問や感想をご紹介します。まず大きかったのは「輸出型の輸出ビジネスが悪いという発想がなく、森辺さんが提唱する『輸出型のチャネルビジネス』という概念はハッとさせられたが、どう対応したらいいのか」という質問です。それから、「参入戦略を作る際の間違いに気づかされた」という感想もよくいただきました。それぞれどういうことなのか、詳しく解説します。

先日、マーケティング研究協会でのセミナーに森辺一樹が講師として登壇しました。このセミナーは毎年2回にわたって開催され、12月4日が今年最後の講義となりました。具体的にどのような企業のどのような属性の方が参加されたのか、どのような雰囲気だったのか、そしてどのような内容について話したのかを解説します。内容の解説については、第1章から第5章まである章タイトルの紹介とともに、概要を共有させていただきます。